紙一枚で、人はどこまで家族になれるのだろう。
そう考えるようになったのは、知り合いのレズビアンのカップル、ナオさんとリエさんが、パートナーシップの証明書を見せてくれた日からだ。
自治体の名前が入った、思っていたより小さなカードだった。
二人はそれを冗談まじりに「お守り」と呼んでいた。
証明書でできること、できないこと
同性パートナーシップ制度は、2015年に東京都の渋谷区と世田谷区で始まった。
いまでは制度をもつ自治体がずいぶん増えて、引っ越し先でも証明を引き継げる地域が出てきている。
証明書があると、公営住宅に二人で申し込めたり、病院で家族として説明を受けられたり、携帯電話の家族割が使えたりする。
ただ、どこまで認めるかは自治体や病院、会社ごとにばらばらだ。
そしていちばん大きいのは、法的な効力がないことだろう。
相続の権利は生まれないし、税や社会保険で配偶者として扱われることもない。
パートナーシップ制度は、自治体が二人の関係を「認める」仕組みで、法律上の家族にする仕組みとは別物だ。
友情結婚は、婚姻届を出す結婚
友情結婚は、恋愛感情や性的な関係を前提にしないというだけで、婚姻届を出す法律上の結婚だ。
相続でも、入院や手術のときでも、配偶者として扱われる。
権利が増えるのと同じだけ、義務も増える。
民法は、夫婦が同居し、協力し、扶助し合うことを定めている。
友情結婚もこの外には出られない。
MITRAの代表は、配偶者控除や扶養、相続を友情結婚のメリットとして書かないと決めている。
二人とも働いて自立している共働きの友情結婚では、控除はほとんど使えない。
それに、自分が得をするためだけに結婚しようとする人は、「では相手は何を受け取るのか」という問いに答えられない。
運営は、そういう目的の人には友情結婚を勧めないとはっきり書いている。
僕もそれでいいと思う。
婚姻届は、駆けつけてくれる約束ではない
代表の判断でもうひとつ、僕がずっと考えているのがこれだ。
婚姻届を出していれば、入院したとき、病院は配偶者に連絡をくれる。
けれど連絡を受けた人が深夜に病院まで来てくれるかどうかは、どの書類にも書いていない。
ナオさんが盲腸で入院したとき、病院は証明書を見て、リエさんを家族として病室に通してくれたそうだ。
その話をしながら、リエさんは「カードがあったから通れたけど、カードがあったから行ったわけじゃないよ」と言った。
五年一緒に暮らしてきたから行った、と。
証明書も婚姻届も、病室のドアを開ける鍵にはなる。
ドアの向こうまで歩いていくかどうかを決めるのは、それまでの暮らしのほうだ。
「両方使えばいい」は成り立たない
同性の恋人とはパートナーシップ制度で、異性の友人とは友情結婚で、と二つを使い分ける話を見かけることがある。
けれど僕が読んだいくつかの自治体の要綱には「配偶者がいないこと」という条件があって、結婚している人はそもそも宣誓ができなかった。
条件のことを抜きにしても、この形には無理がある。
友情結婚は同居して生活を共にする結婚で、恋人と別の家で暮らしながら世間体のために誰かと籍を入れるのは、相手を手段にしているのと変わらない。
籍を入れられた側は、何のために家事と家計を半分背負うのだろう。
待つ人と、選ぶ人
日本ではまだ、同性どうしでは結婚できない。
各地の裁判では、それを憲法違反とする判断が出てきた。
ただ、法律がいつ変わるのかは誰にも言えない。
同性のパートナーがいて、同性婚ができる日を待ちながら、証明書で暮らしを守っている人がいる。
異性の相手と同居し、家計も家事も半分ずつ担う友情結婚を選ぶ人もいる。
この二つを並べて、どちらが得かを比べるのは筋が違う。
前者は「この人と家族になりたい」への答えで、後者は「誰と、どんな暮らしを分け合うか」への答えだからだ。
婚姻届を出した日に増えるのは、権利と、それと同じ重さの義務。
その両方を引き受けると決めた二人が出す紙だ。
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